800TBのデータを短期間でBoxへ移行！「Box Shuttle」を利用したデータ移行プロジェクトの全容

前田建設、前田道路、前田製作所、日本風力開発、三井住友建設*を共同持株会社として傘下の主要事業会社にもつ総合インフラサービス企業であるインフロニア。「インフラストラクチャー・ビジネスの既成概念に挑み、イノベーティブなアイデアで、世界中に最適なサービスを提供する。」をミッションに掲げ、一世紀あまり培ってきたモノをつくる技術力と、業界を超えた多様なパートナーシップを集結させ、デジタル化が遅れているインフラ業界で革新的な取り組みに率先して挑戦し続けています。
* 三井住友建設は、講演後の2025年9月26日より連結子会社

前田建設が以前利用していたクラウド型ファイル共有システムに大きな課題があったことから、インフロニアはその刷新プロジェクトを2024年2月から開始しました。そして前田建設の業務生産性を高め、グループ会社で活用可能なファイル管理基盤を構築するためにBoxを採用。旧ファイル共有システムのサービス契約期限が約半年後に迫る中、次々と押し寄せる課題に対応し、1680のルートフォルダが存在する約800TBのデータを短期間でBoxに移行することに成功しました。

インフロニアは社会変化への対応や生産性向上に必須の要素としてIT・DXを主要な成長ドライバーの1つに位置づけています。世界に類を見ない「総合インフラサービス企業」へトランスフォーメーションを図るため、事業を支える社内システム基盤のモダナイズを積極的に推進しています。

そうした取り組みの1つとして挙げられるのが、グループ全体で活用可能なファイル管理基盤の構築です。

「前田建設で以前利用していたクラウド型ファイル共有システムはアプリの新バージョンが出るたびに多数の不具合が生じ、サービスセンターへの問い合せ件数が150件超発生していました。また、ベンダーの不具合修正までに長時間要するなど業務に影響を及ぼし、利用に耐え難かったのです」（インフロニアストラテジー＆イノベーション株式会社 ITマネジメントユニット デバイス・ストレージ管理モジュールリード 佐藤圭一氏）

そこでインフロニアは前田建設の業務生産性を高め、グループ全体のセキュリティ強化や生産性向上、ガバナンス標準化、情報共有活性化、ならびにグループ共同利用によるコスト最適化を目的とする新たなファイル管理基盤構築プロジェクトを2024年2月から開始し、Boxの導入を行いました。

「グループ会社で活用可能なファイル管理基盤を構築し、前田建設においては従来のファイル共有システム上のデータをサービス契約期限の2024年8月までにBoxへ移行完了させることがミッションでした。前田建設の情報システム総合センターからは専任で動ける私と兼務数名、そこに丸紅ITソリューションズ様のプロジェクトマネージャー1名とプロジェクトメンバー1名、Box Japan様のBox Consultingのコンサルタント3名を加えた組織体制でスタートしました」（佐藤氏）

従来のファイル共有システム（以下、旧システム）の契約期限が約半年後に迫る中、いかに大容量のデータを短期間でBoxへ移行するか。まず前田建設の情報システム総合センターは2024年2月から4月初旬にかけて移行元データと権限の確認、移行計画の作成（移行単位、移行方法、権限付与など）、移行スケジュールの作成、環境準備（ジョブ単位、移行グループ、移行先フォルダ）、データ移行テストを行いました。

「2024年2月当時に利用していた旧システムからの移行データ量は約800TBで、その中にプロジェクトごとに分かれたルートフォルダが1680個ありました。また、ルートフォルダごとのフォルダ容量や権限、正副管理者、最終更新日時、アーカイブ有無、作業所の工期終了日などの調査も行いました」（佐藤氏）

そして情報システム総合センターでは「初期移行」「差分移行」「最終移行」の3段階でデータを移行する方針を定め、2024年4月中旬から8月にかけて800TBのデータの初期移行を実施。この間に更新されたデータは移行が実施されないため、その後に差分移行を行い、旧システムの利用を停止したうえで最終移行を行い、完了した現場からBoxの利用をスタートさせました。

「Boxの新規利用は2024年6月中旬から開始しました。差分移行を実施したのは、初期移行から最終移行にかけて数ヵ月ほど期間が空いてしまうルートフォルダが存在し、最終移行の期間中に移行が完了しない可能性があったからです。差分移行を実施することで、最終移行のデータ量をできる限り少なくすることができました」（佐藤氏）

また、データ移行の際はフォルダ容量やルートフォルダの管理者、“アクティブ”／“非アクティブ”を条件に移行計画を立案。“アクティブ”とは現在進行形で利用されているフォルダ、つまり「閉鎖フォルダ（アーカイブとなっているもの）」「30日以上更新がないフォルダ」「実質工期終了が2024年3月31日のルートフォルダ」のどれにも当てはまらないものを指します。一方、“非アクティブ”はそれらいずれかに当てはまるフォルダを指します。そして“アクティブ”ルートフォルダの最終移行は土休日や夏季休暇に、非アクティブ”ルートフォルダの最終移行は平日に実施しました。

「現場の管理者とスケジュール調整を行ったうえで、“アクティブ”ルートフォルダは初期移行、差分移行でできる限り全データを移行するようにし（この期間中は旧システムの利用可）、最終移行を土曜日、各フォルダへの権限設定を日曜日に実施することで、従業員の業務に影響を及ぼすことなく、月曜日からBoxを利用開始できるようにしました」（佐藤氏）

旧システムからBoxへのデータ移行には、Boxが提供する移行ツール「Box Shuttle」を利用しました。Box Shuttleを選定したのは、「旧システムからのCloud to Cloud（クラウド間）での移行が可能だったこと」「大容量データの移行実績があること」「Box社のデータ移行のスペシャリストによる支援（Box Consulting）が受けられること」「旧システムの契約期限が迫る中、高速での移行を実現できること」が主な理由です。

そのうえで短期移行を実現するために、Box Consultingのコンサルタントと確認しながら、並列稼働可能なBox Shuttleのジョブ数を算出。移行全体データ量を鑑み、並列で動くジョブを15個準備しました。

「Box移行後のルートフォルダのデータ容量制限、所有者あたりのファイルアイテム制限を踏まえたうえで、土休日に最終移行を行う“アクティブ”ルートフォルダ、平日に最終移行を行う“非アクティブ”ルートフォルダを組み合わせて移行単位を設計し、できる限り移行日が集中しないように工夫しました。また、それぞれのルートフォルダに対していつ最終移行が完了するかも計算し、特定の期間に偏らないように平準化しました」（佐藤氏）

また、Boxへの権限移行に際しては不要ユーザーの棚卸を実施したうえで、丸紅ITソリューションズが提供するBoxのエコソリューション「CSV Sync」を用いて実施。権限の移行方針は「旧システムと同様の権限で業務できるようにする」を基本に据えたものの、当然システムが異なるため、フォルダの権限継承と権限設定の仕様差（フォルダ構成の変更や権限設定の組み合わせ）に対応する必要がありました。特に課題となったのが、旧システムとBoxとの権限継承方式の違いです。Boxの権限継承はウォーターフォール型で、上位（親）フォルダの権限が下位（子）フォルダに必ず継承されるため、旧システムと同じフォルダ構成で移行することができなかったのです。

そこで情報システム総合センターでは、「権限の絞り込みが必要なフォルダの場合は、権限を絞った親フォルダを別途作成する」という形で対応することに。データ移行の際は旧システムのフォルダ構成のまま実施。権限の絞り込みを行いたいフォルダは、情報システム総合センター側で新たに作成した親フォルダにエンドユーザー側でフォルダを移動してもらい、現場の管理者が親フォルダに対して必要な人に権限を付与する形を取りました。

「旧システムとBoxとでは権限の種類と内容が異なることから権限移行対応表を作成して、旧システムのロールに対応したBox移行後の権限、ならびに機能差を従業員向けに説明しました」（佐藤氏）

情報システム総合センターが大容量のデータを短期間で移行できたのは、そのために必要となる準備をしっかりと行い、ユーザー部門との調整を何度も入念に行ったからです。たとえば、移行2週間前には移行対象のルートフォルダ管理者（正）に対して、

① ユーザーリスト（ユーザー情報やユーザーごとの権限エラーの有無を記載）
② 権限エラーリスト（Box移行後に権限の差異が生じる対象者情報やフォルダパス、権限内容を記載）
③ Box移行後権限付与リスト（Box移行後の権限やフォルダパスの変更ならびに、権限エラーが生じたユーザーへ付与する新たな権限等を調査）を送付

そして、移行1週間前にルートフォルダの管理者（正）にBox移行後権限付与リストを更新してもらうことで、データ移行と同時に権限移行がスムーズに進むようにしました。

また、ルートフォルダ管理者700名に対し、社内説明会を12回実施。最終移行実施日程の周知（ルートフォルダ別最終移行日程の調整、ルートフォルダを業務に利用しているユーザーに最終移行実施日の調整結果の連絡、最終移行実施中に旧システムを更新した場合は更新内容が反映されないことの周知）と、権限エラーの対応についてしっかりと説明しました。

さらに情報システム総合センターでは従業員向けにBox専用のポータルサイトを作成して、多種多様な状況を想定した利用マニュアルを作成。問い合わせ窓口はポータルサイト下部に設けることで、まずはマニュアルを調べてもらい、従業員自ら自己解決力を高めてもらうように誘導しました。

「このような取り組みを行った結果、Boxへのデータ移行および権限移行は予定通り8月末までに完了しました。また、移行ツールとシステムの仕様の違いにより、移行できなかったデータの移行も10月までに完了させました。今回のプロジェクトに携わっていただいたBox Japanの皆様、丸紅ITソリューションズの皆様、社内外の皆様には心より感謝しています」（佐藤氏）

2025年4月、インフロニアは、これまで6年間の連携実績があるアクセンチュアとのパートナーシップを強化し、新たに合弁会社「インフロニア ストラテジー＆イノベーション（ISI）」を設立しました。インフロニアグループ内およびアクセンチュアの人員約100名が成果にコミットし、従来の“守り”のIT投資を30%減らして削減分をISIによる“攻め”のIT・DX投資にシフト。グループ全社のエンジアリング力とインフラサービスの実装フィールド＆リアルデータを用いて、インフラ維持管理技術のさらなる高度化を強力に推進し、開発成果を早期実装することを目指しています。グループ内の情報活用に向けてBoxの活用をますます進めていきます。